ネットエージェントは13日、P2Pファイル共有ソフト「Share」のユーザーが著作権法違反の疑いで逮捕された5月9日前後におけるShareの利用状況を発表した。今回の事件によって、Shareのノード数に大きな変化は見られなかったという。
ネットエージェントでは、自社で開発したShare調査システムにより、Shareを起動しているPCの台数（ノード数）を測定。その結果、ゴールデンウィーク期間（4月26日～5月6日）では1日平均では約17万ノードが観測された。
これに対して、事件報道当日の5月9日は15万6,400ノード。その後、週末に入り10日が17万652ノード、11日が17万7,188ノード、週明けの12日では15万2,172ノード。事件報道直後でもゴールデンウィーク期間中とほぼ同程度で推移していたとしている。
この結果についてネットエージェントは、「多くのShareユーザーはダウンロードを目的で使用していること」「現在までダウンロードをメインとしたユーザーに対してはShareを含むファイル交換ソフトでの逮捕者が出ていない」ことなどから、今回の事件によって利用状況に大きな変化がなかったと分析している。
5月7日～5月12日のShareノード数
ゴールデンウィーク期間中のShareノード数
